停電時に蓄電池は使える？使い方・注意点・選び方を分かりやすく解説

台風や地震などの自然災害による大規模停電は、インフラ整備が整った日本でも十分に起こり得ることです。2019年の台風15号では、千葉県を中心に最大約93万戸が停電し、完全復旧までに約16日を要しました。

こうした停電リスクに対して蓄電池は頼もしい味方です。蓄電池によって、停電時にも電気を使うことが可能になります。ただし、蓄電池のタイプや設定、発電システムとの相性によって、使える範囲（電力）や時間が大きく変わる点には注意が必要です。

本記事では、停電時の蓄電池の仕組みから、使える家電と使用時間の目安、正しい使い方、使えない場合の原因、そして停電対策として蓄電池を選ぶ際のポイントまでを分かりやすく解説します。いざというときに慌てないためにも、ぜひ最後までご覧ください。

結論「停電時に蓄電池は使える」

家庭用蓄電池は、停電が発生した際にも電力を供給できる設備です。まずは、停電時に蓄電池から電気を使う仕組みと、蓄電池のタイプについて押さえておきましょう。

停電時に電気を使う仕組み

蓄電池は電力会社から供給される電気を蓄えてくれます。停電が発生すると、蓄えた電気をご家庭内で使えるようにします。

また、太陽光発電と連携している場合は、日中に発電した電気をそのまま使いながら、余剰分を蓄電池に充電することが可能です。そのため、太陽光発電があるご家庭では、天候や発電状況に左右されるものの、停電が長引いた場合でも蓄電池がより長く機能するケースがあります。

全負荷型と特定負荷型の違い

項目	全負荷型	特定負荷型
概要	家全体に電力を供給できる	指定した回路のみに電力を供給
停電時の供給範囲	家中すべての家電が使用可能	特定の家電のみ使用可能
生活の快適性	通常時とほぼ同じ生活が可能	最低限の生活を維持する電力供給
初期費用	比較的高い	比較的安い
設置工事	複雑（分電盤の切替工事が必要）	比較的簡単
導入ニーズ	停電時も普段どおり生活したい	コストを抑えて防災対策をしたい

家庭用蓄電池には、大きく分けて「全負荷型」と「特定負荷型」の2種類があります。

全負荷型は停電時に家全体に電気を供給できるタイプです。200Vに対応する製品であれば、エアコンやIHクッキングヒーターなども使用できます。特定負荷型はあらかじめ指定した特定の回路（例：リビングのコンセント、冷蔵庫用回路など）にのみ電気を供給するタイプです。

全負荷型は利便性が高い一方、家中の家電を使えるため消費電力が大きくなりやすく、蓄電池の電力消耗が早くなる傾向があります。特定負荷型は供給範囲が限られるものの、必要な機器に電力を集中させることで長時間の使用が期待できます。どちらが適しているかは、ご家庭の電力使用状況や停電時に優先したい電気機器によって異なります。

停電時に使える電化製品と使用できる時間

蓄電池があれば停電時でも家電を使用できますが、何でも自由に使えるわけではありません。蓄電池の容量や出力に応じて、使える家電の種類や時間が決まります。

生活を維持するために必要な家電

家電	消費電力の目安
LED照明	約10～40W
冷蔵庫	約100～300W
スマートフォン充電	約5～15W
テレビ	約50～150W
Wi-Fiルーター	約10～30W

上記表は、生活維持のために優先度が高い代表的な家電と消費電力の目安を示したものです。蓄電池があれば、これらの家電を停電時にも使用することができます。

一方で、特定の気象条件（酷暑や寒波）などの影響も考慮すると、これら必要最低限の家電以外にも使用を想定しなければならないものがあります。

状況によっては使用を想定する必要がある家電

気候の影響、またはオール電化といった特定の条件下では、エアコン（約500～2,000W）、IHクッキングヒーター（約1,400～3,000W）、ドライヤー（約600～1,200W）などの使用によって、蓄電池の出力上限を超える場合があります。

特に特定負荷型の蓄電池では、出力が1,500～2,000W程度に制限されている製品が多いため、これらの家電を同時に使うことは難しくなります。全負荷型であっても、大型家電を複数同時に使用すると蓄電残量が急速に減少するため、注意が必要です。

使用時間はどのように決まるのか

停電時に蓄電池が使える時間は、以下の計算式で概算できます。

使用可能時間（h）＝ 蓄電池の実効容量（Wh）÷ 使用する家電の合計消費電力（W）

例えば、実効容量が5,000Whの蓄電池で、冷蔵庫（150W）・LED照明2台（20W×2）・スマホ充電（10W）を同時に使用した場合、合計200Wとなり、約25時間の使用が可能という計算になります。

ただし、蓄電池には放電する下限（通常は残量の5～10%程度）が設定されているため、カタログ上の容量がすべて使えるわけではありません。実際の使用時間はカタログ値よりもやや短くなることを考慮しておくとよいでしょう。

停電時の蓄電池の使い方とポイント

蓄電池を停電時に最大限活用するためには、事前に使い方を理解しておくことが大切です。また、停電時の対応だけでなく、優先的に使うべき電化製品、長時間停電に備えるための節電方法を整理しておきましょう。

停電時の切替方法（自動・手動）

蓄電池の自立運転モードへの切替方法には、自動切替と手動切替の2種類があります。

自動切替では、停電を検知すると数秒～数十秒で自動的に自立運転モードへ移行します。夜間の停電時や不在時にもスムーズに切り替えられるのが大きなメリットといえます。

手動切替は、停電後にリモコンや本体の操作パネルを使って手動で切り替える方法です。近年の製品は自動切替対応が主流になりつつありますが、手動切替の製品をお持ちの場合は、操作手順を家族全員で共有しておくことが大切です。

優先的に使うべき電化製品

優先度	電化製品	ポイント
最優先	医療機器、冷蔵庫 照明、スマホ充電	命・安全・連絡を最優先
中	テレビ、ラジオ PC・タブレット	情報収集・通信維持 状況把握や在宅避難で役立つ
低	扇風機、電気毛布 炊飯器、電気ケトル	生活快適性・食事 余裕がある場合に使用

停電時には、命と安全を守る機器を最優先に使用することが基本です。

まず、人工呼吸器などの医療機器や冷蔵庫は生命維持に直結するため、優先度は高いといえます。次に、照明やスマートフォンを安全確保や連絡手段として使用することを想定しておきましょう。テレビやラジオ、インターネット端末も災害情報の収集に役立つため重要です。

電力に余裕がある場合には扇風機や電気毛布など、生活の快適性を上げる家電を使ってもよいでしょう。

長時間停電に備える使い方

・不要な家電のコンセントを抜く

・冷蔵庫の開閉回数を減らす

・太陽光発電と併用する

停電が長時間に及ぶ可能性を考慮すると、限られた電力を効率的に使うことが大切です。まず、使用していない家電のコンセントを抜いていきます。これによって、無駄な待機電力の消費を防げます。

また、細かいところですが、冷蔵庫の開閉回数を減らすことも有効です。庫内温度の上昇を抑え、余分な電力消費を避けることができます。

太陽光発電があるご家庭は、日中に発電した電力を蓄え、夜間に活用することができます。蓄電池と太陽光発電をうまく組み合わせることで、長時間停電へのレジリエンスは大きく向上します。

停電時に蓄電池が使えない主な原因

蓄電池を導入していても、停電時に正常に動作しないケースがあります。事前に想定されるリスクを把握しておくことで、いざというときのトラブル回避につながります。

設定や接続のトラブル

もっとも多いのが、自立運転モードの設定が適切に行われていないケースです。設置時のまま設定を変更していない、あるいは手動切替が必要なことを把握していなかったために、停電時に使えなかったという事例が報告されています。また、分電盤との接続設定が正しくない場合、特定の回路に電力が供給されないことがあります。

容量不足による電力不足

蓄電池の残量がほぼゼロの状態で停電が発生した場合、当然ながら電力を供給できません。日常的に蓄電池の充電残量を確認する習慣をつけておくことが大切です。

また、蓄電池の出力（W）が使用したい家電の合計消費電力を下回っている場合も、安全装置が作動して出力が停止することがあります。特に古い製品や小容量の製品を使用している場合は注意が必要です。

施工や機器の問題

まれなケースですが、設置時の施工不良や経年劣化による機器故障が原因で、停電時に蓄電池が動作しない場合もあります。定期的な点検やメンテナンスを行い、異常がないか確認しておくことが、いざというときの備えになります。

こうした観点から、省エネタイガーでは充実したアフターサポート体制を整えています。具体的には、2年に1度の無償点検（パネル洗浄含む）を実施しており、設備の状態を定期的に確認することで機能維持と安全性の向上を図っています。

停電対策として蓄電池を選ぶ際の比較ポイント

停電時に蓄電池を十分に活用するためには、検討段階での比較がとても重要です。ここでは、停電対策を意識した蓄電池選びの4つの比較ポイントを紹介します。

容量（kWh）

【戸建住宅：月間・日間使用電力量の目安】

戸建住宅の世帯人数	月間使用電力（kWh/月）	日間使用電力（kWh/日）
1人世帯	219	7.3
2人世帯	331	11.03
3人世帯	386	12.87
4人世帯	436	14.53

【集合住宅：月間・日間使用電力量の目安】

集合住宅の世帯人数	月間使用電力（kWh/月）	日間使用電力（kWh/日）
1人世帯	186	6.2
2人世帯	272	9.07
3人世帯	313	10.43
4人世帯	316	10.53

蓄電池の容量は、停電時にどれだけの時間電気を使用できるかを左右するもっとも基本的な指標です。

東京都が公表した「平成26年度東京都家庭のエネルギー消費動向実態調査報告書」によると、一般家庭の1日あたりの平均消費電力量は、戸建住宅で約7.3～14.5kWh、集合住宅で約6.2～10.5kWhとされています。これらを踏まえると、家庭全体の平均値はおおむね10～13kWh程度と見積もることができます。

停電対策を重視する場合、できれば10kWh以上の容量を備えておけば、冷蔵庫や照明、通信機器などの基本的な電力を一定期間賄える可能性が高くなります。ただし、実際の使用可能時間は、使用する電気機器の種類によって変動するということをしっかりと理解しておきましょう。

出力（W）

容量と併せて確認すべきなのが出力（W）です。出力は「同時にどれだけの家電を動かせるか」を決める指標であり、容量が大きくても出力が低ければ、使いたい家電を同時に動かせません。

停電時にエアコンや電子レンジなども使用したい場合は、出力3,000W以上の全負荷型を目安に選ぶとよいでしょう。

適切なタイプの選択

前述のとおり、全負荷型と特定負荷型では停電時に使える範囲が大きく異なります。小さなお子さんや高齢者がいるご家庭、在宅医療機器を使用するご家庭は全負荷型が推奨されます。最低限の電力確保を目的とする場合は、特定負荷型でもよいでしょう。ご家庭の状況や予算に応じて適切なタイプを選ぶことが大切です。

太陽光発電との連携

蓄電池単体でも停電対策になりますが、太陽光発電システムと連携させることで停電対応力は大幅に向上します。日中に太陽光で発電した電気を蓄電池に充電し、夜間に使用するサイクルを回すことで、長期間の停電にも効果を発揮できるようになります。すでに太陽光発電を導入しているご家庭は、太陽光発電と連携できる蓄電池を選択するとよいでしょう。

停電に備えるためには事前の確認が重要

ここまで解説してきたように、蓄電池は停電時に頼れる設備ですが、その効果を最大限に発揮するにはご家庭ごとの電力使用状況に合った製品選びと、事前の準備が欠かせません。消費者庁も、蓄電池について「備蓄品・機器の定期点検」や「使用方法の事前確認」を推奨しています。

具体的には、以下の項目を事前に確認しておくことをおすすめします。

・自宅の1日あたりの消費電力量はどのくらいか

・停電時に最低限使いたい家電は何か、合計消費電力は何Wか

・現在検討中の蓄電池の容量・出力・タイプは、自宅の条件に合っているか

・太陽光発電との連携は可能か、必要か

・補助金や助成金の活用は可能か（次章で詳しく解説）

これらを一つひとつ確認するのは手間がかかりますが、事前にシミュレーションを行うことで、設置後の「思っていたのと違う」というギャップを防ぐことができます。

蓄電池のみの導入でも補助金・助成金は使える

「蓄電池は太陽光発電とセットでなければ補助金を受けられない」と思われがちですが、国の「DR家庭用蓄電池補助金」を活用すれば、単独導入でも支援を受けることが可能です。さらに自治体制度を組み合わせることで、導入コストを大幅に抑えられる可能性があります。導入を検討する際は、国と自治体の最新情報を確認し、最適な補助金を活用しましょう。

DR家庭用蓄電池補助金（経済産業省）

項目	内容
太陽光発電の設置	不要（蓄電池単独で申請可能）
補助額	導入費用の3/10以内、または約34,500円/kWh
上限額	最大60万円
対象	SII登録済みの家庭用蓄電池
主な条件	DR契約の締結、専門業者による設置
申請期間	予算上限に達し次第終了

もっとも活用しやすい補助金が「DR家庭用蓄電池補助金」です。太陽光発電がなくても申請できます。本制度は経済産業省が推進し、SII（一般社団法人環境共創イニシアチブ）が審査や交付を担当します。

DR（デマンドレスポンス）は、電力需要がひっ迫した際に蓄電池の充放電を遠隔制御し、電力需給を安定させる仕組みです。これには、アグリゲーター（蓄電池をまとめて管理する事業者）と契約することで参加できます。

自治体の補助金制度

自治体	概要
東京都	再エネ電力契約などの条件を満たせば対象となる場合あり
埼玉県	蓄電池単独導入を認める制度が実施された実績あり

都道府県や市区町村が実施する補助金制度も、蓄電池導入時の費用負担を軽減する支援策です。制度内容は地域ごとに異なり、太陽光発電との同時設置を条件とする自治体が多い一方、蓄電池単独導入を認めるケースもあります。

補助額や申請要件は自治体ごとに定められており、予算に達し次第終了することが一般的です。多くの場合、国の補助金と併用可能なため、居住地域の最新情報を確認することで、より有利な条件で導入を進めることができます。

まとめ

停電は突然やってきます。だからこそ、平時のうちに自宅の条件に合った蓄電池を導入しておくことが、いざというときの安心につながります。

「自宅にはどのくらいの容量が必要なのか」「どのタイプが合っているのか」をすぐに確認したい方は、太陽光発電・蓄電池の見積もり依頼サイト「サクミツ」の簡単見積もりシミュレーションを活用してみてください。スピーディーに現地調査や見積もりまで進められる仕組みが整っているため、補助金の申請期限が迫っている場合でも安心です。