電気自動車の電気を家で使える？蓄電池との違いとV2H・太陽光発電の活用法

電気自動車（EV：Electric Vehicle）は、充電した電気を車載電池に蓄え、モーターを動かして走行します。もし、車に蓄えた電気を走行だけでなく家庭でも使えたら、電気をより効率よく活用できます。

それでは、EVの電気は実際に家で使えるのでしょうか。また、家庭用蓄電池とは何が違い、太陽光発電と組み合わせることはできるのでしょうか。

本記事では、EVの電気を家庭で使う仕組みから、家庭用蓄電池との違い、メリット・デメリット、導入費用、補助金まで解説します。

電気自動車の電気は家庭で使える

結論からいうと、電気自動車に蓄えた電気は家庭でも利用できます。主な方法は、車載コンセントに家電をつなぐ方法、外部給電器を介して家電へ給電する方法、V2H（Vehicle to Home）設備から住宅の配線へ電気を送る方法の3つです。

車載コンセントや外部給電器は、接続した家電へ電気を供給する用途に向いています。一方、住宅内の照明やコンセントなどへ電気を供給するには、V2H設備の設置が必要です。

ただし、利用できる給電方法は車種によって異なります。EVを購入済みの方は取扱説明書やメーカーの対応車種一覧を確認し、これから購入する方は希望する給電方法に対応しているかを事前に確かめましょう。

電気自動車の電気を家で使うV2Hの仕組み

EV充電用コンセントや普通充電器は、家からEVへ電気を送って充電するための設備です。これらの設備だけでは、EVの電気を家の配線へ戻すことはできません。

一方、車内にある車載コンセントを使えば、EVから家電へ直接給電できます。ただし、接続できる家電の数や消費電力には限りがあります。

V2H設備はEVと家の配線をつなぐため、車載コンセントに一台ずつ家電を接続しなくても、家の照明やコンセントなどへ電気を送れます。どこまで給電できるかは、導入するV2H設備や住宅の配線、EVの電気容量によって異なります。

V2Hの利用に必要な機器と対応車種

V2Hを使うには、家庭への給電に対応したEVまたはPHEV（Plug-in Hybrid Electric Vehicle）が必要です。さらに、V2H設備を家の配線へ接続する工事も行います。

すべてのEVがV2Hに対応しているわけではありません。同じ車名でも年式や型式によって対応状況が異なることがあります。車とV2H設備を選ぶ際は、メーカーが公開している対応車種一覧を確認しましょう。

平常時と停電時の電気の流れ

V2Hは、車両充電と家庭への給電を切り替えることができます。平常時は、電力会社や太陽光発電の電気をEVへ充電し、必要な時間にV2H設備を通して電気を家へ戻します。

停電時は、EVに残っている電気を家へ送り、照明や冷蔵庫などに利用できます。ただし、停電時に使える場所や家電は、V2H設備と住宅の配線によります。どの範囲に給電したいかを決めたうえで、設置前の現地調査で確認することが大切です。

EVバッテリーと家庭用蓄電池の違い

比較項目	EVバッテリー	家庭用蓄電池
主な目的	EVを走らせる	家庭で電気を使う
家庭での利用	V2H設備を通じて利用	住宅の配線を通じて利用
蓄電容量	車種によって異なる	必要量に合わせて製品を選ぶ
利用できる時間	EVが自宅に駐車している時間 V2H設備へ接続している時間	蓄電残量があれば利用できる
設置場所	EVの車内	住宅の屋内または屋外
停電時の利用	EVが自宅にあれば利用できる	設置した住宅で利用できる

EVバッテリーと家庭用蓄電池は、どちらも電気をためて繰り返し使える設備です。ただし、EVバッテリーは車を走らせるために搭載され、家庭用蓄電池は住宅で電気を使うために設置されます。家庭で利用できる容量や時間、停電時の使いやすさにも違いがあります。

蓄電容量と出力

蓄電容量は「ためられる電気の量」を示す数値で、単位はkWhです。一方、出力は「一度に供給できる電気の大きさ」を示し、kWやkVAで表されます。容量が水のタンクなら、出力は水を送り出す蛇口の太さにあたります。

具体例として、日産サクラのバッテリー総電力量は20kWh、日産アリアはグレードによって66kWhまたは91kWhです。家庭用蓄電池では、オムロン「KPBP-Aシリーズ」で6.3〜16.4kWh、シャープのJH-WB2521が1台7.7kWh、2台で15.4kWhなどとなっています。

電気を使える時間と場所が異なる

家庭用蓄電池は基本的に住宅に設置される設備です。太陽光発電の電気をためるときも、蓄電池を移動させる必要はありません。

EVの電気を家庭で使えるのは、車が自宅にあり、V2H設備へ接続されている時間です。車として使用している時間と家庭用電源として使う時間を分けて考える必要があります。

停電対策としての使いやすさ

EVと家庭用蓄電池は、どちらも停電時の電源として有効です。ただし、EVは大容量の電気を確保しやすい一方、停電が起きたときに自宅になければ給電できません。

家庭用蓄電池は常に住宅に設置されています。停電時の使いやすさという意味では家庭用蓄電池の方が強みがあります。

電気自動車を蓄電池として使うメリット

EVバッテリーを家庭で活用すると、車を走らせる以外にも、日常の電気代節約や停電への備えに利用できます。ただし、得られる効果は車種やV2H設備、電気料金プランによって変わるため、利用条件と合わせて確認しましょう。

大容量の車載電池を家庭でも活用できる

EVバッテリーは一般的に大容量です。通常は充電設備を通じて電力会社や太陽光発電の電気を充電します。V2H設備を導入すると、この電気で家電を動かすことができます。

ただし、蓄電容量が大きくても、一度に多くの家電を動かせるとは限りません。家庭へ供給できる出力はV2H設備によって決まります。たとえば、ニチコンのV2H設備「VSG3シリーズ」の停電時出力は6kVAで、200VのエアコンやIH調理器にも対応しています。

すべてのV2H設備が同じ出力ではありません。停電時に使いたい家電を決め、必要な出力や200V機器への対応状況を確認することが大切です。

電気を使う時間帯を調整できる

V2H設備を使うと、EVへ充電する時間と、EVから家庭へ給電する時間を分けられます。夜間の電気料金が安いプランを契約している家庭では、夜間に充電し、料金が高くなる時間帯に家庭へ給電することで、電気料金を抑えられる可能性があります。

EV補助金制度を支援する次世代自動車振興センターも、夜間にEVへ充電した電気を昼間に使う方法を紹介しています。ただし、夜間料金が安い契約プランが利用できることが前提です。また、充放電時には電力の変換ロスも発生するため、時間帯ごとの料金差が小さい家庭では、十分な経済効果が得られないこともあります。

停電時の非常用電源になる

V2H設備があれば、停電時にEVバッテリーから家庭へ電気を供給できます。照明や冷蔵庫、通信機器など、停電中も必要な家電を動かせる点は大きなメリットです。

環境省の令和5年度調査によると、1世帯あたりの年間電力消費量は全国平均で3,911kWhでした。1日あたりに換算すると約10.7kWhとなるため、EVの40kWhの電力量は単純計算で約3.7日分、60kWhなら約5.6日分に相当します。

ただし、EVバッテリーの表示容量をすべて家庭で使えるわけではありません。走行用に残す電力や変換ロス、停電時の充電残量も考慮する必要があります。実際の給電時間は、使用する家電と消費電力を基に見積もりましょう。

電気自動車を蓄電池として使うデメリット

EVバッテリーを家庭で活用する際は、車が自宅にない時間や走行に使う電力も考慮しなければなりません。また、EVとV2Hには対応条件があるため、蓄電容量だけで判断せず、普段の車の使い方や機器との組み合わせを確認することが大切です。

外出中は家庭へ給電できない

EVから家庭へ電気を送るには、車を自宅に駐車し、V2H設備と接続しておく必要があります。通勤や買い物などでEVを使用している間は、家庭への給電ができません。

特に、昼間にEVで外出する家庭では、太陽光発電の余剰電力をそのままEVへ充電できない時間が生じます。この場合、通勤などでEVが自宅にない時間は、太陽光発電の電気をいったん家庭用蓄電池にため、帰宅後にEVへ移す方法が有効です。

V2H導入を検討するときは、平日と休日にEVが自宅にある時間を整理し、充電や家庭への給電に使える時間を確かめておきましょう。

走行に必要な電力を残す必要がある

EVバッテリーの電気を家庭で使いすぎると、翌日の走行に必要な電力が不足する可能性があります。停電時にEVを避難や買い出しに使用することも考えるなら、一定の充電残量を確保しておくことが大切です。

V2H設備によっては、設定した充電残量に達すると家庭への放電を停止できるものがあります。例えば、ニチコンの一部製品では、放電を止める充電残量を10％から90％まで10％刻みで設定可能です。ただし、設定できる範囲は製品によって異なります。

必要な残量は、EVの電費や翌日の走行距離、外出先で充電できるかによって変わります。自宅で使える電力量を考える際は、車載電池の全容量ではなく、走行用に残す分を差し引いて計算してみましょう。

すべてのEVとV2Hを組み合わせられるわけではない

EVであれば、どのV2H設備でも家庭へ給電できるわけではありません。車種だけでなく、年式や型式、車両の仕様によっても対応状況が異なります。

V2H設備メーカーの対応車種一覧には、充電のみ可能な車種や、車両側の設定・ソフトウェア更新が必要な車種が掲載されることもあります。将来発売されるEVについても、既存のV2H設備へ必ず接続できるとは限りません。

導入前にはEVとV2H設備の型番を照らし合わせ、双方のメーカーが公開している対応情報を確認しましょう。対応可否だけでなく、充放電できる範囲や必要な設定まで確かめると、導入後の後悔を防げます。

EVの弱点は太陽光発電・家庭用蓄電池の組み合わせで補う

EVは大容量の電気を蓄えられる一方、外出中は家庭の電源や太陽光発電の充電先として利用できません。EVに太陽光発電と家庭用蓄電池を組み合わせれば、車両が自宅にいる時間と外出している時間に合わせて、発電した電気を効率的に使用・蓄電できます。

太陽光発電の余剰電力をEVへ充電する

太陽光発電では、まず発電中に家庭で使用している電気をまかない、使い切れなかった分が余剰電力となります。EVが自宅でV2H設備に接続されていれば、この余剰電力をEVへ充電できます。太陽光発電の電気をEVの走行や夜間の家庭で利用することで、自宅で発電した電気の活用範囲が広がります。

EVの外出中は家庭用蓄電池に電気をためる

家庭用蓄電池を設置すれば、EVが外出している時間も太陽光発電の余剰電力をためられます。ためた電気は夕方以降の照明や冷蔵庫、調理家電などに使用できるため、EVの帰宅を待たずに家庭内で活用できます。日中にEVを使う家庭ほど、家庭用蓄電池を導入するメリットが大きくなります。

帰宅後は家庭用蓄電池にためた電気を活用する

太陽光発電設備が導入されていれば、発電した電気はまず家庭で使われ、余った分をEVや家庭用蓄電池へ充電できます。日没後は、昼間に家庭用蓄電池へためた電気を住宅で使うことで、EVの充電残量を翌日の走行用として残しやすくなります。一部の一体型システムでは、家庭用蓄電池からEVへ電気を移すことも可能です。例えば、ニチコンのトライブリッド蓄電システムには、昼間にためた太陽光発電の電気を帰宅後のEVへ移す機能があります。

V2H・蓄電池・太陽光発電の導入費用と補助金

V2H・家庭用蓄電池・太陽光発電の導入費用は、機器の種類や容量だけでなく、既存設備との接続方法や配線距離、分電盤の交換などによって変わります。補助制度を利用できることもありますが、補助金を差し引く前の総額で資金計画を立てることが大切です。

本体価格と設置工事費

設備	本体・システム価格の目安	設置工事費の目安
V2H	約125万～160万円	数十万円程度
家庭用蓄電池	15万～20万円／kWh	数万円～
太陽光発電	新築住宅28.6万円／kW 既築住宅32.6万円／kW	設置場所・面積による システム価格に含むケースもある

上記表は各設備の本体価格と工事費の目安をまとめたものです。

V2Hの本体価格は、ニチコン、オムロン、パナソニックの主要製品をベースにした税別価格帯です。工事費は、次世代自動車振興センターが示した個人宅の請求書例を参考にしています。V2H対応EVをすでに所有し、V2Hだけを追加するなら、本体と工事費を合わせて百万円台後半が目安となります。

既築住宅にV2H、5kWの太陽光発電、10kWhの家庭用蓄電池をまとめて導入すると、単純計算では約500万円以上になります。内訳は、V2Hが約200万円前後、太陽光発電が約160万円、家庭用蓄電池が150万〜200万円前後です。

国と自治体の補助制度

実施主体・制度	対象設備	補助上限額	受付状況・主な条件
国・V2H充放電設備補助金	V2H本体・工事	本体75万円 工事55万円	2026年9月30日17時まで
国・DR家庭用蓄電池事業	対象蓄電池・工事	1申請60万円	2026年5月29日に受付終了
都道府県・市区町村	太陽光発電 蓄電池 V2Hなど	自治体による	居住地、国との併用条件を確認

国のV2H補助金は、機器の購入費が2分の1以内で上限75万円、対象工事費が上限55万円です。ただし、申請期間中でも予算に達すると受付は終了します。

国のV2H補助金と自治体の制度の併用については、自治体側が併用を認めているかを別途確認しなければなりません。補助制度は年度ごとに変更されるため、前年度の情報ではなく、申請時点の公式情報を確認しましょう。

補助金の申請前に契約・着工条件を確認しよう

行為	交付決定前	注意点
相談・現地調査・見積もり	できる	型番、工事項目、設置住所を見積書に明記する
工事だけの契約	できる	V2H本体の発注を含む契約は不可
V2H本体の発注・購入	できない	交付決定後に行う
設置工事の開始	できない	申請済みでも交付決定前の着工は補助対象外

申請前には、導入する設備が補助金対象製品に登録されているか、申請者と設置場所の住所が一致しているかも確認します。工事前の設置場所を指定された方法で撮影し、位置情報などの撮影データを残すことも必要です。

契約や着工の順番を間違えると、設備自体が条件を満たしていても補助を受けられません。まず見積もりと現地調査を行い、利用する補助制度の交付決定を確認してから、発注と工事へ進みましょう。

V2Hを導入するまでの流れ

V2Hの導入では、EVとの対応確認から設置工事までを順番に進めます。補助金を利用するなら、発注や着工が可能になる時期にも注意が必要です。

STEP1｜所有するEVがV2Hに対応しているか確認する

まず、所有しているEVがV2Hからの充放電に対応しているか確認します。同じ車名でも年式や型式によって対応状況が異なることがあるため、V2Hメーカーの対応車種一覧と車検証情報を照合してください。

対応車種でも、車両側の設定やソフトウェア更新が必要になることがあります。導入予定のV2Hと組み合わせられるか、EVの販売店にも確認しておくと安心です。

STEP2｜平常時と停電時の使い方を決める

平常時は、EVへ充電する時間と家庭へ給電する時間、走行用として残したい充電残量を決めます。通勤で毎日使用するなら、翌日の走行に必要な電気を残せるように見積もっておきます。

停電時は、冷蔵庫や照明だけを使うのか、エアコンやIH調理器などの200V家電も使いたいのかを整理します。使用する家電によって、必要な電力が変わります。

STEP3｜駐車場所・分電盤・配線の設置条件を確認する

V2Hの設置場所からEVの充電口までケーブルが届くか、普段の駐車位置で無理なく接続できるかを確認します。本体を壁掛けにするか据え置きにするかによっても、必要なスペースや基礎工事が異なります。

分電盤の状態、主幹ブレーカーの容量、配線経路も確認が必要です。建物と駐車場所が離れていると、配線工事の費用が増えることがあります。

STEP4｜現地調査を受けて正式な見積もりを確認する

施工会社の現地調査を受け、設置場所や配線方法を確定します。見積書では、V2Hのメーカーと型番、本体価格、基礎・据付・配線工事、分電盤などの追加費用を確認しましょう。

V2Hと太陽光発電や家庭用蓄電池を組み合わせたいときは、システム全体の電気の流れと工事費を含めた総額も確認します。太陽光発電や家庭用蓄電池の概算費用は、サクミツの「簡単見積もりシミュレーション」ですぐに確認できます。

STEP5｜補助金を申請して交付決定を待つ

利用する補助制度を決めたら、見積書や設置場所の写真などの必要書類をそろえて申請します。対象製品として登録された型番か、申請者と設置場所の住所が一致しているかも確認してください。

国のV2H補助金では、申請しただけでは発注や工事を始められません。審査後に交付決定通知を受け取る必要があります。補助金事業は予算に達すると受付が終了するため、施工予定から逆算して準備しましょう。

STEP6｜V2Hを発注して設置工事を行う

交付決定後にV2Hを発注し、設置工事を行います。工事後は、EVへの充電と家庭への給電、停電時の切り替え、充電残量の設定などが正常に動作するか確認します。

補助金を利用したときは、期限までに実績報告を提出する必要があります。見積書、契約書、請求書、領収書、保証書などは、補助金とアフターサポートのために保管しておきましょう。

電気自動車と太陽光発電・蓄電池に関するよくある質問

V2HがなくてもEVの電気を家で使えますか？

車載コンセントがあるEVなら、家電を直接接続して使用できます。ただし、住宅の照明やコンセントへ給電するには、基本的にV2Hが必要です。

EVの電気で家庭の電力を何日分まかなえますか？

家庭の電力使用量を約10.7kWh／日とすると、40kWhのEVで約3.7日、60kWhなら約5.6日が単純計算上の目安です。ただし、実際は変換ロスや残量によって短くなることがあります。

PHEVも家庭用電源として利用できますか？

V2Hからの放電に対応したPHEVなら利用できます。車種や年式によって対応状況が異なるため、V2Hメーカーの対応車種一覧を確認してください。

停電中でも太陽光発電からEVへ充電できますか？

停電時の太陽光発電とEV充電に対応したシステムなら可能です。しかし、すべての太陽光発電やV2Hが対応しているわけではありません。事前にシステムについてメーカーに確認してください。

既設の太陽光発電にV2Hや蓄電池を追加できますか？

既存設備と接続できれば追加可能です。ただし、パワーコンディショナの交換や配線の変更が必要になることもあります。メーカーと型番を確認し、現地調査を受けましょう。

V2Hの導入に利用できる補助金はありますか？

2026年7月31日時点では、国のV2H補助金が受け付けられています。個人宅の上限は本体75万円、工事55万円で、申請期限は9月30日17時です。予算到達時は期限を待たずに終了します。

まとめ

EVに蓄えた電気は、V2Hを介して家庭で使用できます。EVの外出中は給電できませんが、太陽光発電や家庭用蓄電池を組み合わせれば、EVが自宅にない時間でも給電は可能になります。

V2H設備導入時は、EVの対応状況、駐車場所、分電盤、停電時に使いたい家電を確認し、現地調査を受けて総額を判断することが大切です。補助金を利用するなら、交付決定前の発注や着工時期にも注意が必要です。

V2Hと併せて太陽光発電や家庭用蓄電池を検討している方は、サクミツの「簡単見積もりシミュレーション」で概算費用を確認してみましょう。簡単な入力を済ませればすぐに見積額が算出されます。無料で使えますので、ぜひご利用ください。